話題のフルーツ青汁でダイエットを成功させた方法大公開!

フルーツ青汁を契約(定期購入)する時に解約条件を確認しよう

フルーツ青汁を契約(定期購入)する時に解約条件を確認しよう
ダイエットという言葉には、女性だけでなく男性も興味があるでしょう。フルーツ青汁に関して言えば初回630円と聞けば試してみたくなるのも頷けます。

ただ、ココでポイントがあります。例えば気になったフルーツ青汁を試そうしてサイトで申し込みを行う場合、それがどんな契約なのかを理解しておくことがとても大切です。契約というのは、申し込みをして相手側が承諾することで成立します。では解除についてはどうでしょうか。

解除方法の確認をしっかりする

解除方法の確認をしっかりする
実は、契約した内容を一方の意思で簡単に解除することは基本的には出来ません。なぜなら、契約とは約束でもあり、気分や心変わりで破られるものではないからです。

では契約すると永久に解約することが出来なくなるのかというとそれは違います。大前提として、契約を解除できる条件がお互いに認識していれば可能です。つまり、気に入らなければ何日までに連絡すれば解約出来ますよという風にあらかじめ理解しているような場合です。

契約の例

契約の例
フルーツ青汁にはいくつかコースがあります。その1つ、ラクトクコースの初回が630円で2回目から3480円となる定期コースに契約する場合を考えましょう。この場合、申込者が解約を申し出て、相手側が承諾すれば契約解除が有効になります。また申込者が契約を申し込んだ時に相手側が拒否した場合は解除は当然に有効にはなりません。

ラクトクコースの契約内容をもう一度確認してみましょう。初回が格安で、次からは定額料金、しかも定期コースに加入することになっています。さらに、初回を含めて4カ月以上の契約が必要と謳われています。

実はこの4カ月がポイントになります。1カ月目の格安料金に軽い気持ちで試してみようと申し込んだつもりでも、ラクトクコースというのは契約内容が最初の月の630円と残り3カ月分の3480円を合計した4カ月の内容が最低条件だったということです。なので1カ月目や2カ月目で解約を拒否されたとしても相手側が悪いのではなく、契約内容に従っただけということになります。この時点で裁判しても解約は認められないでしょう。

一度定期コースを申し込むと解除は難しい

一度定期コースを申し込むと解除は難しい
ここでもしも4カ月という最低継続期間が定められていない場合にはどうなるのでしょうか。期限の定めのない契約の有効性という問題になるのですが、定めがないから永久に解約が出来ないというのはあまりに不公平過ぎるだろうということで、解約を申し込んでから概ね一年の猶予を持って解約を認めるのが裁判での判断で多いようです。実際に解約が認められるのかは裁判所での判断なので、個々のケースで何日で解約できるとは明言できませんが、それでも一度契約してしまうと簡単には解約が認められないことを消費者は知っておくべきです。そのためにも、どんな風に手順を踏めば解約出来るのかを確認しておきましょう。例えば一年ごとの自動更新になっていて、決まった期間にだけ解約が無料で出来ると定めているなど、契約によりその内容は様々なのです。

クーリングオフは出来る?

クーリングオフは出来る?
ではクーリングオフは使えるのでしょうか。クーリングオフとは、契約内容を一方的に解除できる権利です。そもそもの目的は、電話勧誘などでその場の乗りで契約してしまったような場合に、申込者の心変わりも起きやすく、判断を間違えてしまうだろうという配慮から定められた制度になります。つまり、インターネットでの申し込みのような場合には申込者がその場の雰囲気だったとは言えず、申し込みは冷静に判断していたと考えられます。言い換えると、クーリングオフの対象に当てはまりません。

全額返金制度とは?

全額返金制度とは?
しかし別の特約記載があって、商品の返品に関して説明がない場合にはクーリングオフと同じ8日間に限って申込者の送料負担で未開封の商品を返すことが可能です。その点で言えば、フルーツ青汁の場合にはサイトに全額保証30日という記載を見つけることが出来ます。これは30日以内であればいつでも解約が出来るということではなく、未開封の商品を30日以内であれば返品できるということです。

電話が繋がらない場合は手紙を送ろう

電話が繋がらない場合は手紙を送ろう
また電話が繋がらないという場合に有効なのは、手紙を送ることです。しかも普通の手紙ではなく、内容証明郵便という特別な意味を持ったものを使います。なぜこんな郵便を使うのかというと、解約を申し込んだことを当事者達だけでなく、郵便局(=公的)が証人となって証拠に使えるからです。

もしもその手紙を送った後で、届いていないとか聞いていないと相手側が言っても、解約の申し込みを送付したことが第三者によって証明されるのです。

解約が確定した後の請求書は払う必要がない

解約が確定した後の請求書は払う必要がない
解約が確定した後にその後の請求書が届いたとしても支払う義務はありません。もしも裁判になれば、内容証明郵便によって解約の申し込みが適切に行われたことが認められるからです。では商品が届いた場合はどうでしょうか。1つは受け取らないことです。もしも受け取ってしまった場合には請求書など商品を開封せずに14日間放置するか、内容証明郵便で受け取りをお願いしましょう。そうすることで7日後から処分することが出来ます。また代引きですでに料金を支払っている場合には法的な意味では料金を取り戻せるのですが、実際には手間がかかるので何より受け取らないことを徹底しましょう。

このように一度契約をしてしまうと、解約はとても手間がかかります。契約する前に、自分がどんな申し込みを行おうとしているのか理解することが大切です。